◆プロフィール◆


河村能夫（かわむらよしお）

龍谷大学経済学部教授
生年月日1944年1月
好きなこと子どもと遊ぶこと
学　　位
1970年 3月農学修士　（京都大学）
1978年 8月Ph.D.（Cornell University）


学歴
職歴
――教育研究業績――
T．編著書
U．著書（章分担）
V．学術論文
W．研究ノ−ト
X．調査報告
Y．論説・解題
Z．書評
[．翻訳書・翻訳論文
\．その他刊行物
] 口頭発表（学会・その他）


学歴

1968年3月京都大学農学部農林経済学科　卒業
1970年3月京都大学大学院農学研究科修士課程（農林経済学）　修了
1970年4月京都大学大学院農学研究科博士課程（農林経済学）　入学
1971年9月アメリカ合衆国コ−ネル大学(Cornell University)大学院 Ph.D.課程(Development Sociology)　入学
1973年12月コ−ネル大学大学院 Ph.D. Candidate
1976年3月京都大学大学院農学研究科博士課程　（農林経済学）　修了
1978年8月コ−ネル大学大学院 Ph.D.課程 (Development Sociology)　修了

ページのトップへ戻る

職歴

1978年4月龍谷大学経済学部　講師
1980年4月龍谷大学経済学部　助教授
1981年4月ポ−ランド計画統計中央大学(Szkola Glowna Planowania i Statystyki) 客員教授（1981年 7月まで）
1985年4月龍谷大学経済学部　教授　（現在に至る）
1987年4月アメリカ合衆国カリフォルニア大学デ−ヴィス校応用行動科学学科(Department of Applied Behavioral Sciences, University of California-Davis) 客員上級研究員（1988年12月まで）
1994年4月龍谷大学　大学院経済学研究科　科長（1998年 3月まで）
1994年4月龍谷大学　ＲＥＣ (Ryukoku Extension Center) 副センタ−長（1996年 3月まで）
1996年4月龍谷大学　大学院経済学研究科　科長（1998年 3月まで）
1999年4月龍谷大学　副学長（2003年11月まで）
1999年4月龍谷大学　企画調整室長(兼任)（2001年3月まで）
1999年4月学校法人龍谷大学　常務理事（2004年11月まで）
1999年5月学校法人平安高等学校　評議員（2003年4月まで）
2003年1月名古屋大学高等教育研究所　客員教授（2003年1月から3月まで）
2003年10月学校法人関西文理学院　理事（2006年9月まで）
2004年1月スリランカ国コロンボ大学客員教授（国際協力基金　海外派遣日本研究専門家）
（2004年3月まで）
2005年4月龍谷大学　国際センター長(兼任)（2007年3月まで）
2005年4月龍谷大学　日本語別科長(兼任)（2007年3月まで）
2005年12月学校法人関西文理総合学院理事、評議員（2008年12月まで）
2006年4月龍谷大学　RUBeCセンター長(兼任)（2007年3月まで）
2006年10月学校法人関西文理学院　監事、評議員（2009年9月まで）
2007年4月龍谷大学　教学部長(兼任)（2009年3月まで）
2007年4月龍谷大学　大学教育開発センター長(兼任)（2007年10月まで）
2007年11月放送大学　大学院客員教授（2009年3月まで）
2008年9月新潟大学大学院自然科学研究科　非常勤講師（2009年3月まで）
2008年12月学校法人関西文理総合学院　理事、評議員（2011年12月まで）
2009年10月学校法人関西文理学院　監事、評議員（2012年9月まで）
2009年10月新潟大学大学院自然科学研究科　非常勤講師（2010年3月まで）
2010年10月龍谷大学　社会科学研究所長(兼任)（2011年3月まで）

ページのトップへ戻る

教育研究業績


T．編著書

1.1991年共編人間・科学・宗教』（龍谷大学３５０周年記念学術企画出版編集委員会編）思文閣 3月
2.1991年共著 『クリスタルロマン　オホーツク』（地域活性化シリーズA）明文書房 9月
3.1994年共著『地域活性化と計画』（地域活性化シリーズG）明文書房 1月
4.1994年共編『アジアからみる・アジアをみる−外国人労働者と海外投資−』阿吽社 3月
5.1997年共著『人類・開発・ＮＧＯ』新評論 10月
6.1999年共編『地域農林経済研究の現状と展望』（地域農林経済学会編）富民協会 1月
7.2001年編著『中国経済改革と自動車産業』昭和堂 1月
8.2004年単著Japanese Agricultural/Rural Economic Development and Alternatives of Regional Development with Globalizing Economy, University Publisher of the Faculty of Graduate Studies, University of Colombo, Sri Lanka, pp.47.

ページのトップへ戻る

U．著書（章分担）

23.2004年　単著 「日本農村の兼業化とその持続性への展望」日本村落社会研究学会編『東ｱｼﾞｱ農村の兼業化‐その持続性への展望- (年報「村落社会研究」40)』農山漁村文化協会 11月、pp.27-75。
1.1983年単著「集落の社会集団と農業のダイナミズム」坂本慶一・高山敏弘共編著『地域農業の革新−淡路島における地域複合体の形成−』明文書房 11月
2.1985年単著「出移民の社会経済的メカニズムに関する分析視点」戸上宗賢編著『ジャパニーズ・アメリカン−移住から自立への歩み−』（龍谷大学社会科学研究所双書）ミネルヴァ書房 3月
3.1985年単著「出移民集落の社会経済的性格−滋賀県犬上郡における計量分析−」戸上宗賢編著『ジャパニーズ・アメリカン−移住から自立への歩み−』（龍谷大学社会科学研究所双書）ミネルヴァ書房 3月
4.1986年単著「集落複合体の特質」坂本慶一・高山敏弘・祖田修共編著『地域産業複合体の展開』明文書房 1月
5.1986年単著「都市化に伴う農家の兼業深化と集落農業」宮永昌夫編『地域パフォマンスの研究−甲賀地域経済の転換と軌跡−』（龍谷大学社会科学研究所双書）ミネルヴァ書房 9月
6.1987年単著「農業政策の社会理論」頼平編『（現代農業政策論@）農業政策の基礎理論』家の光協会 11月
7.1989年単著「農業発展の社会経済的評価」坂本慶一編著『人間にとって農業とは』学陽書房 3月
8.1990年単著「地域開発と地域資源管理組織」目瀬守男編著『地域資源管理学』明文書房 5月
9.1991年単著「都市拡大と農業の意味」高山敏弘編著『都市と農村を結ぶ』富民協会 3月
10.1991年単著「オホーツク地域における農林水産業開発と1･5次産業」目瀬守男･鳥越良光･河村能夫他『クリスタルロマン　オホーツク』（地域活性化シリーズA）明文書房 9月、43-58。
11.1992年単著「アメリカ合衆国における農業発展と地域社会の福祉」村落社会研究会編『家族農業経営の危機・その国際比較（村落社会研究28）』農山漁村文化協会 10月
12.1993年単著「農村社会・生活計画」　農村計画学会編『農村計画学への展開』　農林統計協会　12月
13.1994年単著「地域活性化の理念と課題」河村能夫･星野敏･目瀬守男『地域活性化と計画』（地域活性化シリーズG）明文書房 1月、pp.1-37。
14.1994年単著「国際労働力移動の社会経済的性格−戦前期の日系移民を中心に−」中村尚司・河村能夫共編『アジアからみる・アジアをみる−外国人労働者と海外投資−』阿吽社3月
15.1997年共著「グローバル化する開発と文化の挑戦」（ヴェルヘルスト・山折哲雄と共同）、片岡幸彦編『人類・開発・ＮＧＯ』新評論 10月
16.1997年単著「移民と移住労働者」『国際から民際へ：草の根から世界を見る』朝日放送ラジオ講座、12月
17.1998年単著「農村活性化と地方自治体の役割」小池恒雄編『日本農業の展開と自治体農業政策の役割−２１世紀を見据えて−』（農業開発センター）家の光協会 1月
18.1999年共著「地域農林経済研究方法の課題-メゾエコノミックスの構築をめざして-」地域農林経済学会編『地域農林経済研究の現状と展望』富民協会 1月
17.2001年単著「中国自動車産業における部品メーカーの経営実態」河村能夫編著『中国経済改革と自動車産業』昭和堂 1月
19.2002年単著「住民参加型農村開発のための計画立案方法‐参加の過程を促進する方法の模索‐」斎藤文彦編著『参加型開発』日本評論社 3月
20.2001年単著「中国自動車産業における部品メーカーの経営実態」河村能夫編著『中国経済改革と自動車産業』昭和堂 1月、pp.215-256。
21.2002年単著「住民参加型農村開発のための計画立案方法‐参加の過程を促進する方法の模索‐」斎藤文彦編著『参加型開発』日本評論社 3月、pp.57-78。
22.2004年単著「地方分権化における参加型農村開発と地方行政システムの事例研究―JICA貧困対策インドネシアプロジェクト・タカラールモデル」白石克孝編『分権社会の到来とフレームワーク』日本評論社3月、pp.191-229。

ページのトップへ戻る

V．学術論文

1.1970年単著「ユダヤ民族史的個性発展論」（修士論文）京都大学大学院農学研究科 3月
2.1978年単著Urbanization, Part-time Farm Households, and Community Agriculture: Japan's Experience After World War　II,（博士論文）Cornell University (US copyright Registration No.TX-246-338: correspondence by University Micro-films International, 300 N. Zeeb Rd., Annarbor, Michigan, 48106)
3.1979年単著「都市化に伴う兼業深化と地域類型−滋賀県における市町村統計分析−」『龍谷大学経済経営論集』第18巻・第 4号3月
4.1980年単著「アメリカ農村社会学会の模索」『農林業問題研究』第16巻・第2号 6月
5.1980年単著「現代アメリカ農村社会学における伝統的価値規範と危機意識」『龍谷大学経済経営論集』第20巻・第2号 8月
6.1981年単著「農業集落レべルにおける都市化と農家の兼業深化に関する統計分析−滋賀県における因子分析・パス分析−」『龍谷大学社会科学研究年報』第12号 8月
7.1986年単著「農村社会論−農業経済学の動向と展望（６）−」『農林業問題研究』第22巻・第1号 3月。
8.1987年単著「農村社会の変貌と活性化政策のあり方」『農業と経済』第53巻・第5号［昭和62年前期臨時増刊号『農政審報告と農政の新展開』］（富民協会／毎日新聞社） 4月
9.1988年共著「消費者の食品選択行動−アメリカン・レポート」『農業と経済』第54巻・第 8号（富民協会／毎日新聞社）8月
10.1989年共著"The Crisis of Agricultural Education," California Agriculture, Vol.43-No.1, January-February, (Berkeley, CA: University of California)
11.1989年共著California's Rural Poor: Trends, Correlations, and Policies， California Institute for Rural Studies, (Davis, California, U.S.A.) February
12.1989年単著「アメリカ合衆国の農業発展と社会経済的評価のあり方」『龍谷大学経済経営論集』第28巻・第4号 3月
13.1989年共著「Rural and Urban Poverty in California: Correlations with 'Rurality' and Socioeconomic Structure 」『龍谷大学経済経営論集』第29巻・第1号 6月
14.1989年共著「California Agricultural Education: The Current Situation Facing Four Year Baccalaureate Programs」『龍谷大学経済経営論集』第29巻・第2号 9月
15.1990年共著"RURAL POVERTY IN CALIFORNIA: Emerging Trends and a Research Agenda for the 1990s" A Publication of the California Policy Seminar, Vol.2-No.2, A Joint University of California/State Government Program (Berkeley, CA), January
16.1990年共著「California's Rural and Urban Poverty in the 1980s」『龍谷大学経済経営論集』第29巻・第4号 3月
17.1990年単著「アメリカの農業経営規模構造とその社会経済的評価のあり方」『農業と経済』第56巻・第4号（富民協会／毎日新聞社） 4月
18.1990年単著「多国籍企業の展開と農業」（連載講座『入門・現代農業経済学』7,9 ）『農業と経済』第56巻・第5号および8号（富民協会／毎日新聞社） 5月・ 7月。
19.1991年単著「農村活性化を考える基本的枠組み」『農業と経済』第57巻・第1号(富民協会／毎日新聞社） 1月
20.1991年共著「Changes in Agricultural Research Precipitated by the Farm Crisis: A 50 State Survey of Land-grant Universities」『龍谷大学経済経営論集』第30巻・第4号 3月。
21.1991年共著Well-beings of the Forestry Communities in California ，Department of Forestry and Resource Management, University of California at Berkeley, U.S.A., November
22.1991年単著「地域農林業・農村の変貌と活性化の基本課題」『農林業問題研究』第27巻・第4号、12月
23.1992年単著「農村社会の変動と再編」（連載講座『入門・現代農業経済学』25）『農業と経済』第58巻・第2号（富民協会／毎日新聞社） 2月
24.1996年単著「中山間地域のニュービジネスの可能性を探る」『農業と経済』第62巻・第10号（富民協会／毎日新聞社） 9月
25.1997年単著Framework for Integrated Rural Development Plan in Globalized Economy based on Japanese Experiences, (presented for the NPO-CIDRAP-APO Seminar on Planning for Integrated Local Community Development, Dhaka, Bangladesh, July)
26.1997年単著Rural Development and Family Farms in Globalized Economy: Fordism vs. Nichism in Japanese Experiences, (presented for Rural Session No.2 (Rural Development and Agrarian Reform) in the XXIII Conference of the International Association of Agricultural Economists, Hyatt Royale Hotel at Capitol Hill, Sacramento, CA, U.S.A., August 10.
27.1998年単著「新基本法論議と今後の課題−農村部会での議論を中心として−」『農業と経済』第64巻・第1号（富民協会／毎日新聞社） 1月
28.1998年単著「農村開発における立地条件と経済多様性に関する統計分析−インドネシア共和国南スラウェシ州タカラ−ル県の事例研究」『龍谷大学経営学論集』第37巻・第4号、3月
29.1998年単著“FARMY RODZINNE A ROZWOJ OBSZAROW WIEJSKICH: DOSWIADCZENIA JAPONII” (Family Farms and the Development of Rural Regions: the Japanese Experiences), ROCZNIKI NAUK ROLNICZYCH (Polish Agricultural Annual), Seria G-Ekonomika Rolnictwa (Series G-Agricultural Economics), Vol.87-No.1, pp.127-144.
30.1998年共著「中国における都市廃棄物処理の現状と課題−石家庄市の事例研究−」『龍谷大学経済論集』第38巻第3号、12月、pp.13−33
31.1999年単著「住民参加型農村開発のための計画立案方法−支援マニュアル作成の基本的枠組−」『龍谷大学社会科学研究年報』第29号、3月、pp.57−57
32.1999年単著「農業政策と活性化パラダイムの転換」『農業経済論集』（九州農業経済学会誌）第50巻第1号、1999年6月、pp.1−8

ページのトップへ戻る

W．研究ノ−ト

1.1981年単著出移民集落の社会経済的構造とそのメカニズムに関する分析のための試論」『龍谷大学社会科学研究所報』第12号 3月
2.1991年単著「『生命系の経済』概要と課題」龍谷大学３５０周年記念学術企画出版編集委員会編『人間・科学・宗教』思文閣 3月
3.1991年単著「アメリカ合衆国における農業発展と農村社会の福祉」『研究通信』第165号（村落社会研究会）7月
4.1991年単著「アメリカ合衆国における農業企業化と地域社会の福祉」『研究通信』第166号（村落社会研究会）9月
5.1992年単著「共通課題『日本農業・農村研究の課題を求めて−家族経営危機の日韓比較：環境問題・農業危機・集落機能の接点としての家族経営危機−』」（宿題委員長解題）『研究通信』第170号（村落社会研究会）10月
6.1992年単著「京都府の事例にみる農業担い手育成の基本的課題」（座長解題）『農林業問題研究』第28巻・第 4号、12月
7.1996年単著"Conceptual Basic Framework on Community Development Project for Poverty," Minute Documents between JICA of Japanese Government and PMD of Indonesian Government, May.
8.1999年単著"New Development of University Roles in the 21st Century: REC as a Linkage beween University resources and Local Community," University of Colombo, January 25 (『参加型農村開発方法の確立（国際協力事業団･スリランカ研究協力事業）報告･資料集T』龍谷大学、2001年3月、pp.156-159所収)。
9.1999年単著"factor Structure of Development Needs and Potentiality in the North western Province, Sri Lanka: Analysis for Sampling Divisions," University of Colombo, February 8 (『参加型農村開発方法の確立（国際協力事業団･スリランカ研究協力事業）報告･資料集T』龍谷大学、2001年3月、pp.160-167所収)。
10.1999年単著「インドネシア南スラウェシ州における土地利用パターン：統計２次資料に基づく多変量解析」『第49回地域農林経済学会大会報告要旨』（地域農林経済学会） 10月
11.2001年単著「JICAインドネシア･スラウェシ貧困対策支援村落開発計画にみるソフト指向型プロジェクトの課題と方法」『第51回地域農林経済学会大会報告要旨』（地域農林経済学会）10月
12.2001年単著「参加型村落開発と統計分析の役割：JICAインドネシア・スラウェシ貧困対策支援村落開発計画プロジェクトの事例研究」『日本村落研究学会研究通信』第202号（日本村落研究学会）10月

ページのトップへ戻る

X．調査報告

1.1968年共著『都市近郊農業の変動過程と将来−大和郡山市における−』京都大学農学部農林経済学科農学原論研究室 12月。
2.1982年共著『「地域複合体」の展開と地域農業の再編に関する実証的研究−淡路地域を事例として−』京都大学農学部農林経済学教室農学原論研究室3月。
3.1983年共著『「地域複合体」の展開と地域農業の再編に関する実証的研究−丹後地域を事例として−』京都大学農学部農林経済学教室農学原論研究室3月。
4.1986年共著Comparative Studies on the Agricultural Production in Equatorial Africa, 京都大学農学部農林経済学教室農学原論研究室3月。
5.1993年単著「上野市のイメージ作りとアイデンティティの確立方策について」『三重県上野市における農業農村活性化推進事業について』全国農業構造改善協会3月。
6.1993年単著"Diagnosis and Recommendations for Improving Organization and Operation of Farmers Organizations" 中華民国（台湾）行政院農業委員会 10月。
7.1995年共著「農協の地域社会発展における社会経済的役割に関する地域比較研究」『協同組合奨励研究報告 第二十巻』全国農業協同組合中央会編 1月。
8.1995年共著『中華人民共和国企業調査報告書』龍谷大学社会科学研究所 9月。
9.1995年共著『産学官協同研究会報告書：京都市における中堅・中小企業に焦点を当てた産学官協同のあり方について−大学研究者の側からの見解−』、産学官協同研究会（京都リサーチ・パーク（ＫＲＰ）・京都市）9月。
10.1996年共著『インドネシア・スラウェシ貧困対策支援村落開発計画−事前調査団報告書』国際協力事業団社会開発協力部5月。
11.1996年共著『インドネシア・スラウェシ貧困対策支援村落開発計画−実施協議調査団報告書（長期調査団報告書）』国際協力事業団社会開発協力部 12月。
12.1997年共著Local Development and the Role of Government(Report of the Issue-wise Study Committee for Development Assistance) JICA March.
13.1997年単著「岐阜県明宝村における第３セクターの成立条件」『中山間地域における第３セクターの活用のあり方に関する調査研究』国土庁地方振興局過疎対策室 5月。
14.1997年共著『地方の発展と政府の役割』（分野別援助研究会報告書）国際協力事業団国際総合研修所 5月。
15.1997年単著「インドネシア共和国スラウェシ貧困対策支援村落開発計画における住民参加型村落開発の基本的枠組」『インドネシア・スラウェシ貧困対策支援村落開発プロジェクトと連携した地域社会開発手法の研究報告書』国際協力事業団国際総合研修所 12月。
16.1998年共著『インドネシア・スラウェシ貧困対策支援村落開発計画−打合わせ調査団報告書』国際協力事業団 社会開発協力部 4月。
17.1999年単著「技術協力専門家（社会調査）短期派遣総合報告書」(『参加型農村開発方法の確立（国際協力事業団･スリランカ研究協力事業）報告･資料集T』龍谷大学、2001年3月、pp.149-167所収)。
18.1999年単著「住民参加型農村開発計画を支援するサポート側のマニュアル作成のための基本的枠組み」『農業･農村将来構造調査報告書−情報化時代における住民参加型農村ビジョンづくりの支援について』京都府 3月。
19.1999年単著『インドネシア・スラウェシ貧困対策支援村落開発計画プロジェクトと連携した社会統計分析』（平成10年度国際協力事業団委託業務完了報告書）龍谷大学 3月。
20.2000年共著『近畿地域インターンシップ・プログラム支援事業報告書』関西ニュービジネス協議会、3月。
21.2000年単著『インドネシア・スラウェシ貧困対策支援村落開発計画プロジェクトと連携した県レベルにおける比較統計分析』（平成11年度国際協力事業団委託業務完了報告書）　龍谷大学　3月。
22.2000年共著「スリ・ランカ研究協力『参加型農村開発方法の確立』計画打合調査団帰国報告」(『参加型農村開発方法の確立（国際協力事業団･スリランカ研究協力事業）報告･資料集T』龍谷大学、2001年3月、pp.367-386所収)。
23.2001年共著『政策課題発見のための調査及び分析手法の開発』（報告書）大学コンソーシアム京都、3月。
24.2001年単著『インドネシア・スラウェシ貧困対策支援村落開発計画にかかる業務の完了報告』（平成12年度 国際協力事業団委託業務完了報告書）龍谷大学、3月。
25.2002年単著『村落開発計画のための社会統計分析‐JICAインドネシア・スラウェシ貧困対策支援村落開発計画プロジェクト‐』（平成13年度国際協力事業団委託業務完了報告書）龍谷大学 1月。
26.2002年単著Role of Social Statistical Analysis in Participatory Rural Community Development Programs for Poverty Alleviation: Case of a JICA Project in South Sulawesi, Indonesia, (JICA Commissioned Research Report) Ryukoku University, January 31.（上記25の英語版）
27.2002年単著Peranan Analisis Statistik Sosial Dalam Program Pengembang Masyarakat Desa Secara Partisipatif Untuk Mendukung Pengentasan Kemiskinan: Kasus Proyek JICA di Sulawesi Selatan, Indonesia, (Laporan Pelaksanaan Penelitian Proyek JICA) Universitas Ryukoku, 31 Januari.（上記25のインドネシア語版）
28.2003年単著「すばるプロジェクト評価分析（「講義＋ディスカッション」セッション編）」 京都府立商業高等学校『平成14年度研究開発実施報告書（2年次）』（文部科学省指定研究）3月。
29.2003年共著『変革期にある大学に対する施策について（京都市の政策課題に関する調査研究報告書）』京都市（平成14年度事業、委託先：大学コンソーシアム京都）3月。
30.2003年共著『インターンシップ：サクセスとリスク（調査研究報告書）』近畿経済産業局（平成14年度産業技術人材育成及啓発事業、委託先：大学コンソーシアム京都）3月。

ページのトップへ戻る

Y．論説・解題

1.1983年共著「アメリカの文化人類学者がみた日本のムラ・アメリカのムラ」『農業と経済』第49巻・第7号（富民協会／毎日新聞社） 7月
2.1990年単著「博士論文審査報告：Piyadasa Ratnayake, Alternative Rural Development Through Self-Reliance Approach: A Study on an Export Production Village in Sri Lanka」『龍大月報』第 302号（龍谷大学） 6月。
3.1992年単著「日本の農業と経済」『京都の科学者』No.134（日本科学者会議京都支部） 5月。
4.1992年共著「大学のまち京都の過去・現在・未来」（座談会）『ねっとわーく京都』第45号（ねっとわーく京都刊行委員会）12月
5.1993年共著「地域から世界へ・世界から地域へ」（ＲＥＣ座談会）『龍谷』第28号（龍谷大学） 3月
6.1993年共著『大学都市会議：大学と地域社会−地域社会に果たす大学の役割−』大学都市会議実行委員会（京都市・立命館大学）3月
7.1994年単著「京都における大学連合都市構想」『関西教授会連合』第79号（国庫助成に関する私立大学教授会・関西連絡協議会事務局） 3月。
8.1994年単著「エクステンションとは何か、その意義と実際−ＲＥＣの経験から−」『大学創造』（創刊号）（高等教育研究会）10月。
9.1994年単著「大学と地域社会の連携を考える：その現代的意義」『理工ジャーナル』第 6-2号（龍谷大学理工学部） 9月。
10.1995年単著「セメスタ−制とは：定義と構造」『大学時報』第 240号（日本私立大学連盟） 1月。
11.1995年共著『大学都市会議：地域における産学官連携の新しいあり方』大学都市会議実行委員会（京都市、京都・大学センター、京都リサーチパーク） 3月。
12.1995年単著「アメリカの大学における『女性の人権』問題への取組」『京都婦研連だより』第53号（女性研究者の会・京都）4月
13.1995年単著「学園将来計画の立案方法と実際−龍谷大学の事例に基づいて−」『私学経営』No.242（私学経営研究会） 4月
14.1995年単著「京都における産学交流ネットワークづくり」『京都商工情報』NO.154（京都市経済局） 9月。
15.1996年単著「アメリカの大学にみるセクシャル・ハラスメント対応」『女性教員・女子卒業生からみた京都大学 -研究・教育環境調査から- 』京都大学女性教官懇話会 3月
16.1996年単著（再掲）「京都における大学連合都市構想」国庫助成関西協議会30周年記念行事委員会『関西協議会30年のあゆみ』国庫助成に関する私立大学教授会関西連絡協議会 6月
17.1996年単著「地域農林業研究の可能性を探る」（座長解題）『農林業問題研究』第32巻・第 3号、12月
18.1996年共著京都商工会議所シンポジウム記録『２１世紀における伏見の活性化を考える』京都商工会議所12月
19.1998年共著JICA国際シンポジウム記録『地域の発展と政府の役割：援助の新しい視点』 国際協力事業団（JICA)・国際協力総合研修所 9月
20.1998年共著JICA International Symposium on Local Development and the Role of Government: New Perspectives on Development Assistance, JICA & Institute for International Cooperation, September.
21.1999年共著「農政大綱の実現化に向けて　地域における現実化に向けて−農業経済研究に何が期待されるか−」(座談会)『農業と経済』第65巻・第 5号（富民協会／毎日新聞社） 5月。
22.1999年単著「大学コンソーシアム京都−大学地域連合による大学改革の試み−」『教育』No.644(教育科学研究会)国土社 10月。
23.2000年単著「インターンシップの現状と課題−大学コンソーシアム京都の事例−」『大学教育学会誌』第22巻第1号（通巻第41号）5月。
24.2000年単著「東京一極集中から都市化の分散」『農業と経済:図で見る国際時代の日本農林業論』（7月号別冊）6月
25.2000年単著「農家の兼業化と農村の混住化」『農業と経済:図で見る国際時代の日本農林業論』（7月号別冊）6月
26.2000年単著「農村の過疎化と高齢化」『農業と経済:図で見る国際時代の日本農林業論』（7月号別冊）6月
27.2000年共著「修学年限の弾力化が大学を変えるか」(座談会)『大学時報』第 275号（日本私立大学連盟）11月、pp.14-29。
28.2000年共著「2010年に輝いている大学であるために」（座談会）『龍谷』47号、龍谷大学、12月、pp.6-13。
29.2001年単著"University's New Development through University Cooperative Extension: Ryukoku extension Center and the Consortium of University at Kyoto," presented at the Seminar on Participatory Rural Development Methods and Approaches: Sri Lankan Experiences vis-a-vis other JICA Projects, June 16, University of Colombo (『参加型農村開発方法の確立（国際協力事業団･スリランカ研究協力事業）報告･資料集U』龍谷大学、2001年６月、pp.299-312所収)。
30.2001年単著「まちづくりと人材養成の課題−産業･研究開発・市民活動の複合的発展を考える−」『第26回北海道都市問題会議記録』（主催：北海道都市学会・北海道市長会・網走市）10月、p.10−25
31.2001年共著「REC10年の軌跡と今後の展開」（座談会）『先駆』(REC京都開設･REC設立10周年記念誌) 龍谷エクステンションセンター、11月、pp.3-12。
32.2001年共著「龍谷エクステンションセンター(REC)設立10周年、さらにREC京都も始動」（座談会）『龍谷』50号、龍谷大学、12月、pp.26-29．
33.2002年共著「多様性に活路を見出す：農業・農村の多様性」(座談会)『農業と経済』第68巻・第 1号（昭和堂）１月。
34.2002年単著「単位互換制度の可能性：自前教育からの脱皮−大学コンソーシアム京都の事例−」『平成13年度 教学担当理事者会議報告書』日本私立大学連盟、3月、pp.8-12。
35.2002年単著「21世紀の高等教育と大学経営−龍谷大学と大学コンソーシアム京都の試み−」『愛媛大学・大学教育総合センターだより』(第2号)、3月、pp.3-9。
36.2002年単著「大学経営の観点からみた地域との連携−大学をめぐる環境変化と龍谷大学の改革事例−」『教育制度研究』(第9号)、11月、pp.45-50。
37.2003年共著「教員評価(教育と研究)」『平成14年度 教学担当理事者会議報告書』日本私立大学連盟、3月、pp.52-54。
38.2003年単著「社会現場との協同教育の構築を求めて−龍谷大学と京都府立商業高校との高大連携プロジェクト−」『産業と教育』No.606、4月、pp.6-9。

ページのトップへ戻る

Z．書評

1.1977年単著Three Decades in Shiwa: Economic Development and Social Change in a Japanese Farming Community, by Mitsuru Shimpo [Vancouver, University of British Columbia Press, 1976]　Rural Sociology, Vol. 42, No.4, 1977 Winter.
2.1983年単著「日本農業をみる視座の再検討：安達生恒著『日本農業の選択−農と食をつなぐ文化の再生−』（有斐閣選書）」『農業と経済』第49巻・第 9号（富民協会／毎日新聞社）8月
3.1985年単著「混住化社会の多面的実態分析：二宮哲雄他編著『混住化社会とコミュニティ』（御茶の水書房）」『農業と経済』第51巻・第 9号（富民協会／毎日新聞社） 8月
4.1991年単著「現代日本農村の生産主体としての『家』・集落・生産組織：相川良彦『農村集団の基本構造』（御茶ノ水書房）」『技術と普及』第28巻・第10号（全国農業改良普及協会）10月。
5.1994年単著「真に豊かな農村地域社会づくりへの啓蒙書：ぬくもりのあるむらづくり研究会編『地域と福祉の新時代』（富民協会）」『農業と経済』第60巻・第12号（富民協会／毎日新聞社）11月
6.1997年単著「企業的取り組みが農業を産業に変える：日経産業新聞編『「農」を変える企業』（日本経済新聞社）『農業と経済』第63巻・第5号（富民協会／毎日新聞社） 4月。

ページのトップへ戻る

[．翻訳書・翻訳論文

1.1982年共訳Ｒ・Ｊ・スミス『来栖　むらの近代化と代償』ミネルヴァ書房 2月
2.1985年単訳Ｂ・Ｆ・スタントン「アメリカ農業政策はどうなるか−1985年食糧農業立法をめぐって−」『農業と経済』第51巻・第 7号（富民協会／毎日新聞社）7月

ページのトップへ戻る

\．その他刊行物

1.1978年単著「自立を求めて：アメリカ留学生活八年を通じて」『学会通信』第12号（龍谷大学経済・経営学会）12月。
2.1979年単著「米国の大学事情」『事務職員研修論集』第3号（龍谷大学）4月。
3.1981年単著「私と農業経済学」『経済学の栞』（龍谷大学経済学部）4月。
4.1981年単著「苦悩するポーランドとの出会い」『学会通信』第15号（龍谷大学経済・経営学会）12月。
5.1983年単著「知られざる大陸・アフリカに接して」『学会通信』第16号（龍谷大学経済・経営学会）1月。
6.1986年単著「『意味のブラックホール化』社会での読書」『経済学の栞』（龍谷大学経済学部）4月。
7.1990年単著「イサカ：大学を生み育てた街」『大学時報』第40巻・第216号（日本私立大学連盟）1月。
8.1990年共著「（創立 350周年記念学術シンポジュウム）生命系の経済」『龍谷』第22号（龍谷大学）3月。
9.1990年単著「貧民街の子供達」　『地域農業と農協』第20巻・第3号（農業開発研修センター）12月。
10.1991年共著「環境危機と人類の選択」（宗教シンポジュウム）『りゅうこく』第48号（龍谷大学宗教部）7月。
11.1992年単著「21世紀加悦ビジョンの確立を」『農村総合整備技術開発調査報告書：ひとと未来と夢・綾なす郷　加悦』国土庁地方振興局・京都府農林水産部3月。
12.1994年単著「新刊紹介・著者からのメッセ−ジ『アジアからみる・アジアをみる』」『経済セミナー−』No.472（日本評論社）5月。
13.1994年単著「食卓からアジアの人々を想う」（東西南北）『農業と経済』第60巻・第9号（富民協会／毎日新聞社）9月。
14.1994年単著「コメ自由化後の農村活性化」（水曜フォーラム）『京都新聞』（朝刊）9月21日。
15.1994年単著「米国の大学のセクハラ対応」（インタビュー）（特集：キャンパス・セクシュアル・ハラスメントの構造と周辺）『大阪大学新聞』10月18日。
16.1994年単著「６兆円をどこまでストックとして生かせるか」（特集：農業対策６兆円で何が変わるか）『月刊ＯＭＪ』12月号マーケティング・ジャーナル）12月。
17.1995年共著「アカデミック・インタビュー」（文部省高等局長吉田茂氏とのインタビュー）『京都・大学センター会報』NO.3（京都・大学センター）5月。
18.1995年単著「肩ならセクハラではない？ -アメリカでのセクハラ対応をお手本に日本を考える- 」『Ｅ♭：い〜ふらっと』Vol.10（京都市文化市民局）8月。
19.1996年共著「学生さんのまち京都？」（座談会）『どすねん』第6号（京都通信社）5月。
20.1996年単著「産学交流：地域産業の発展に寄与」（時のキーワード）『京都新聞』（朝刊）6月2日。
21.1999年共著「21世紀の大学・龍谷大学」（インタビュー）『サンデー毎日』4月25日号、毎日新聞社、pp.136-139。
22.1999年単著「新農基法で農業･農村は活性化するか」（インタビュー）『月刊ＡＭＪ』7月号、マーケティング・ジャーナル、pp.11-13。
23.1999年単著「『地域社会とともにある大学』を実現するREC」（インタビュー）『龍谷』44号、龍谷大学、12月、pp．6-8。
24.2000年単著「大学と地域の連携を求めて」『Trend & Report』（しがぎん調査レポート）No.252、2月号、p.3。
25.2000年単著「学生と教員それぞれの立場からの本学とは」（インタビュー）『龍谷大学新聞』504号、4月1日
26.2000年単著「農業の多面的機能評価形成の戦略を」（東西南北）『農業と経済』第66巻・第 6号（富民協会／毎日新聞社）5月。
27.2000年単著「My Opinion:グローバル化した経済の中で、社会人の専門性を磨く再教育のニーズが高まった」『Examiner』7月号（No.154）、6月、p．29。
28.2000年単著「世界をフィールドに、足元からの変革」（インタビュー）『週刊文春』10月26日号、p.65。
29.2001年単著「フレッシュマンに望む」『第22回体育局フレッシュマンキャンプ結果報告書』龍谷大学、７月、pp.7-11。
30.2002年単著「フォーカス・大学のみどころ　『共生をめざすグローカル大学』の構築・龍谷大学」『大学時報』No.284（日本私立大学連盟）3月、pp.124-25。
31.2002年単著「ずばり：時代変わり　学生は消費者」『朝日新聞』8月9日(金)朝刊、p.25。
32.2002年単著「東西本願寺門前町総合調査について」『学術コンソーシアム通信』(Vol.1)、大学コンソーシアム京都、8 月、p.4。
33.2003年単著「おうみ新時代：大学から地域へ世界へ　エクステンションセンター　社会と連動する研究を」『読売新聞』1月14日(金)朝刊(滋賀版)。

ページのトップへ戻る

] 口頭発表（学会・その他）

1.1979年単独第29回関西農業経済学会発表「都市化に伴う兼業深化に関する計量的研究」（10月、於：岡山大学農学部）。
2.1980年単独The Conference on Problems in the Structure of Agricultural Production［日本学術振興会招聘教授B.F.スタントン（コ−ネル大学）関連セミナー］発表 "Urbanization, Part-time Farm Households and Community Agriculture"（09月、於：岡山大学農学部）。
3.1981年単独Polskie Towarzystwo Ekonomiczne (ポ−ランド経済学会) Special Seminar "Changes of the Socio-economic Structure in Japanese Agriculture" (Dom Ekonomisty w Warszawie, ul. Nowy Swiat 49, Warszawa； June, 1981)。
4.1987年単独The Seminar for Rural Development Leadership Network, "Quick-Learning Statistics for Rural Development Leaders"(Department of Applied Behavioral Sciences, University of California-Davis; April, 1987)。
5.1987年単独The Conference of Rural Development Research [Organized by : Western Rural Development Center, Oregon State University] "The Framework of Current Researches on Rural Development" (Airport Sheraton, Portland, Oregon; July, 1987)。
6.1988年単独The Seminar for ABS202 (Graduate Course Program): Special Lecture "Organization Development and Renewal: A Case of Ryukoku University" (University of California-Davis; February, 1988)。
7.1988年共同The Research Review Conference on Farm Labor and Rural Poverty [Organized by：The California Institute for Rural Studies, Co-sponsored by：Fresno City College, California State University at Fresno, The University of California (Division of Agriculture and Natural Resources)], "California's Rural Poor: Trends, Correlates and Policies" (Fresno city College, Fresno, California; May, 1988)。
8.1988年共同The Special Seminar for the University Research Review and Affirmative Action Programs, "California's Rural Poor: Trends, Correlates and Policies" (Graduate School Main Office, The University of California, Davis; May, 1988)。
9.1988年共同The Bi-Monthly Meeting of the California/Nevada Community Action Association　特別共同講演 "California's Poor: Increasing Trends and Needed Policies" (Clarion Hotel, Sacramento, California; July, 1988)。
10.1988年共同The Meeting of the Advisory Committee of the Department of Economic Opportunity, The California State Government "California's Poor: Increasing Trends and Needed Policies" (Sacramento, California; October, 1988)。
11.1988年共同The Professional Agricultural Workers Conference, "California's Rural Poor: Correlation with Rurality, Economic Structure, and Social Dimensions" （Organized by： Tuskege University, Alabama, Georgia; December, 1988)。
12.1989年単独1989年度日本農業経済学会発表「アメリカ合衆国における都市・農村貧困とその社会経済的特徴：カリフォルニア州1980年センサスに基づく横断分析」（06月、於：帯広畜産大学）。
13.1989年共同Annual Conference of Rural Sociological Society "Social Impacts of International Trade in Agricultural and Forest products" (Panel Discussion) (Crowne Plaza and Hilton Hotels, Seattle, Washington, U.S.A.; August, 1989)。
14.1989年単独Annual Conference of Rural Sociological Society "Losing Ground in California: Rural Poverty in an Urban Industrialized State" (Crowne Plaza Hotel and Hilton Hotel, Seattle, Washington, U.S.A.; August, 1989)。
15.1989年共同Annual Conference of Rural Sociological Society "The Evolution of the Land Grant University in Face of the Farm Crisis: Views of Agricultural Deans in Fifty States" (Crowne Plaza Hotel and Hilton Hotel, Seattle, Washington, U.S.A.; August, 1989)。
16.1990年共同United Nations, Statistical Institute for Asia and the Pacific 'Country Course on Monitoring Social and Economic Development Programmes' (Statistical Bureau of Philippines Government, Manila, Philippines; April, 1990)。
17.1990年共同1990 Annual Conference of Rural Sociological Society "The Quietest Epidemic: The Growth of Non-Metropolitan Poverty in the Western States" (Omni International Hotel, Norfolk, Virginia, U.S.A.)
18.1991年単独オホーツク２１世紀を考える会講演会「オホーツク地域の資源を生かした活性化方策」［共催：農村地域研究所、北海道開発局網走開発建設部、北海道庁網走支庁、網走市、北見市、紋別市、網走支庁管内町村会］　講師「農林漁業開発と地域活性化方策」（日時： 2月18日、於：網走セントラルホテル）。
19.1991年単独北海道開発局網走開発建設部、管内市町村企画担当課長・産業担当課長会議　講師「農村活性化を考える基本的枠組み」（日時：02月19日、於：ホテルオホーツク荘）。
20.1991年単独明日の北海道農業基盤整備を考える会講演会「都市近郊農村の今後のあり方考える」［共催：農村地域研究所、北海道開発局函館開発建設部、北海道庁函館支庁、函館市、函館支庁管内農協］　講師「農村活性化にどう取り組むか」（日時：02月22日、於：ホテルテトラ）。
21.1991年単独1991年度第 1回村落社会研究会関西研究会発表「アメリカ合衆国における農業発展と農村貧困」（日時：05月11日、於：椙山女子学園大学）。
22.1991年単独北海道開発局、農村活性化検討会　講師「地域計画論について」「地域活性化と農業農村整備事業について」（日時：06月24〜25日、於：ＮＤ会館、札幌）。
23.1991年共同The 21st Congress of the International Association of Agricultural Economists, Mini Symposium "Roles of Agriculture in Environmental and Resource Conservation" Chairperson（Kogakuin University, Tokyo, Japan; August 27, 1991）。
24.1991年単独第21回国際農業経済学会議（日本農業経済学会）発表「アメリカ合衆国における農業危機後の農業研究：土地付与大学の調査に基づいて」（日時：08月26日、於：工学院大学）。
25.1991年単独第39回村落社会研究会大会［共通課題「日本農業・農村研究の課題を求めて：家族経営危機の国際比較」］の第V報告「アメリカ合衆国における農業企業化と地域社会の福祉」発表（日時：10月11日、於：長野県楢川村）。
26.1991年単独第41回地域農林経済学会大会、大会シンポジュウム［共通課題「地域農林業活性化の基本課題」］の第T報告「地域農林業・農村の変貌と活性化の基本課題」発表（日時：11月02日、於：愛媛大学）。
27.1991年単独第18回京都総合科学シンポジュウム「２１世紀の社会・技術・くらし」［主催：日本科学者会議京都支部］の第U分科会・報告T「日本の農業と経済」発表（日時：12月21日、於：龍谷大学）。
28.1992年単独The Special Seminar of the Bangladesh Institute of Development Studies "The Transition of Agriculture in Japan" (The Bangladesh Institute of Development Studies, Ducka, Bangladesh, February 4, 1992)。
29.1992年単独The Special Seminar of the Department of Rural Sociology "Sustainable Agriculture & Rural Development in Japan" (Wilson Hall, Washington State University, Pullman, Washington, U.S.A., February 28, 1992)。
30.1992年単独The Special Seminar of the Agribusiness Institue & the Center for International Studies "The Transition of Agriculture & Rural Community in Japan" (University Center Lounge, California State University, Chico, California, U.S.A., March 9, 1992)
31.1992年単独The 8th World Congress of Rural Sociology, Contributed Paper, "Land Reform and Sustainability of Small Farming in Agricultural Modernization: Japanese Experiences"（Pennsylvania State University, University Park, Pennsylvania, U.S.A., August 13, 1992)。
32.1992年共同The 8th World Congress of Rural Sociology, Thematic Session, "Land Reform and Sustainability of Small Farming in Agricultural Modernization: Japanese Experiences" Organizer, (Pennsylvania State University, University Park, Pennsylvania, U.S.A., August 13, 1992)。
33.1992年単独The 8th World Congress of Rural Sociology, Thematic Session Presentation, "Major Changes of Rural Communities in the 1980's in Japan" (Pennsylvania State University, University Park, Pennsylvania, U.S.A., August 13, 1992)。
34.1992年単独大学都市会議『大学と地域社会−地域社会に果たす大学の役割−』［大学都市会議実行委員会(京都市・立命館大学)後援：文部省・国土庁・京都府］、報告「大学からの報告：龍谷大学」（日時：09月10〜11日、於：立命館大学）。
35.1992年単独地域農林経済学会第42回大会［共通課題「農業担い手育成の方向と戦略的課題−土地利用型農業を中心にして−」］、特別シンポジュウム座長（日時：10月04日、於：龍谷大学）。
36.1992年単独草津市教育委員会・生涯教育まちづくり市民大学　講師「今後求められる地域社会について」(日時：11月26日、於：草津市アミカホール）
37.1993年単独第10回滋賀四大学学長懇談会　講師「地域と大学の連携構築を目指して-RECの実験-」(日時：05月07日、於：龍谷大学)。
38.1993年単独京都府加悦町　「景観シンポジウム・加悦´９３」パネラー（日時：09月18日、於：加悦町民会館大ホール）
39.1993年共同大学改革シンポジュウム「大学連合都市京都を語る」パネラー（主催：高等教育研究会、日時：10月08日、於：京大会館）。
40.1993年単独中華民国（台湾）行政院農業委員会　講師「Diagnosis and Recommendations for Improving Organization and Operation of Farmers Organizations」（日時：10月30日、於：行政院農業委員会）。
41.1993年単独北海道下川町地域活性化懇談会　講師「グローバル化時代の地域活性化について」［主催：農村地域研究所］（日時：11月 9日、於：下川町公民館）。
42.1993年単独北海道開発局調査官研修講座　講師「地域活性化について：地域農林業・農村の活性化と自治体・団体の役割」（日時：11月11日、於：ＫＫＲ会館）。
43.1993年単独国庫助成関西連絡協議会　講師　「京都における大学連合都市構想をめぐり」（日時：11月13日、於：龍谷大学）。
44.1993年単独（財）２１世紀村づくり塾『地域活性化人材交流セミナー』講師「農業・農村の活性化のための地域計画演習」（日時：12月08/09日、於：神戸市舞子ヴィラ）。
45.1994年単独仏教系大学・短期大学学長懇談会実務者会議　講師「国際化時代における仏教系高等教育機関の方向」（日時： 1月10日、於：ホテル・パシフィック）。
46.1994年単独長野県牟礼村農業委員会　講師「明日の地域農業を目指して」　（日時：02月05日、於：長野県牟礼村民会館）。
47.1994年単独つやま産業塾『グリーン・カレッジ』講師「アメリカ農業と地域活性化」［主催：岡山県津山市人づくり事業運営委員会・つやま産業塾］（日時：04月05日、於：津山圏域雇用労働センター）。
48.1994年単独京都府農業・農村活性化緊急対策研究会［京都府農林水産部］　講師「国際化における地域活性化戦略」(日時：05月09日、於：ＯＭＵＲＯＮ研修所）。
49.1994年単独第４次京都府総合開発計画政策研究会（第18回）［京都府企画推進局］　講師「農村の活性化について」(日時：05月18日、於：ホテルニュ−京都）。
50.1994年単独（社）私学経営研究会　講師「私立大学長期計画の課題と方法−龍谷大学の場合−」（日時：06月21日、於：龍谷大学ＲＥＣセンター）。
51.1994年単独京都婦人研究者連絡協議会　例会『大学におけるセクシャル・ハラスメント問題とその対応』(コメンテイター)(日時：07月22日、於：京都大学楽友会館）。
52.1994年単独（社）私学経営研究会セミナー　講師「学園将来計画の立案方法と実際」(日時：09月07日、於：大阪ガーデンパレス）。
53.1994年単独京都大学女性教官懇話会シンポジュウム『大学におけるセクシャル・ハラスメント−問題の所在と今後の展望−』講師「アメリカの大学にみるセクシャル・ハラスメント対応」（日時： 9月29日、於：京都大学）。
54.1994年単独第44回地域農林経済学会大会・特別シンポジュウム［共通課題「国際化時代における食と農の地域戦略」］コメンテイター（日時：10月 2日、於：神戸大学）。
55.1994年単独大学都市会議『地域における産学官連携の新しいあり方』実行委員会（大学都市会議開催協議会、京都市、京都工業会、京都リサーチパーク、京都・大学センター）［後援：文部省、自治省、通産省、国土庁、京都府］パネリスト「地域における産官学連携の新しいあり方」（日時：11月24〜25日、於：京都リサーチパーク）。
56.1994年単独立命館大学教職員組合『２１世紀の学園創造フォ−ラム』（第３回）講師「大学のサバイバル−アメリカと日本−」（日時：12月01日、於：立命館大学中川会館）。
57.1995年単独京都市職員組合幹部研修会　特別講演「男の自立、女の自立：大学におけるセクハラ問題と通して考える」（日時：02月16日、於：レイクサイドヴィラ）。
58.1995年単独北海道開発局・設計技術協会農村研究所共同講演　講師「中山間地域における農村活性化手法：新技術の開発と定着・発展のプロセス」（日時：07月28日、於：北海道旭川、橋本建設ビル会議室）。
59.1996年単独守山市つがやま荘市民教養文化講座　講師「滋賀県における都市化と農村社会の変動」［主催：滋賀県守山市人づくり事業運営委員会］（日時：01月27日、於：守山市つがやま荘）。
60.1996年単独The 9th World Congress of Rural Sociology, Contributed Paper, "Diversity of Community Agricultural Development in Globalized Economy: Fordism vs. Nichism in Japanese Experience," (University of Bucharest, Bucharest, Romania, 23 July).
61.1996年単独The 9th World Congress of Rural Sociology, Working Group: The Crisis of Family Farms and the Feasibility of Sustainable Rural Development with Globalized Economy: Japan's Experiences, Organizer, (University of Bucharest, Bucharest, Romania, 23 July).
62.1996年単独京都・大学センター事務局研修会　講師「京都・大学センターの理念的枠組のあり方」（日時： 9月30日（月）、於：京都ガーデンパレス）。
63.1996年単独DILG Special Lecture, Diversity of Rural Community Development and Local Government Roles in Globalized Economy: Fordism vs. Nichism in Japanese Experiences, (DILG, Government of Philippines, October 10).
64.1997年単独京都府立南丹高等学校・英語科特別講演「異文化理解について」（日時：01月24日（金）、於：南丹高等学校）。
65.1997年単独中国社会科学院・龍谷大学共同セミナー−「日本農業・農村の特質と国際化時代における地域活性化戦略」講師（日時：03月25日（火）、於：天津市亜太地区経済交流協会）。
66.1997年単独自治省市町村職員中央研修所（市町村アカデミー）研修講師「潤いと活力あふれる地域づくりのポイント」（日時：05月20日（火）、於：町村職員中央研修所）。
67.1997年単独Asian Productivity Organization Seminar on Planning for Integrated Local Community Development, Lecturer (Implementing Organizations: National Productivity Organization for Bangladesh, CIRDAP & APO, Dhaka, Bangladesh, July 06-15)．
68.1997年単独PMD-JICA Seminar, "Methods and Meaning of Social Statistical Survey for the PMD-JICA Community Development Project in Sulawesi, Indonesia," (Ujung Pandang, Sulawesi, Indonesia, July 29).
69.1997年単独PMD-JICA Seminar, "Methods and Meaning of Social Statistical Survey for the PMD-JICA Community Development Project in Sulawesi, Indonesia," (Jakarta, Indonesia, August 5).
70.1997年単独The 23rd International Conference of Agricultural Economists, Invited Panelor, "Rural Development and Family Farms in Globalized Economy: Fordism vs. Nichism in Japanese Experience," Invited Panel Discussion on Rural Development and Agrarian Reform, (Hyatt Regency at Capitol Park, Sacramento, California, USA, August 10).
71.1998年単独PMD-JICA Seminar,” Social Statistical Methods for the PMD-JICA Community Development Project in Sulawesi, Indonesia,” (Ujung Pandang, Sulawesi, Indonesia, February 5).
72.1998年単独PMD-JICA Seminar, "Methods and Meaning of Social Statistical Survey for the PMD-JICA Community Development Project in Sulawesi, Indonesia," (Ujung Pandang, Sulawesi, Indonesia, March 28).
73.1998年単独PMD-JICA Seminar, “Statistical Analysis Framework of Supporting System for the PMD Rural Community Development Projects,” (Hotel Victoria International, Ujung Pandang, Sulawesi, Indonesia, September 24)．
74.1998年単独第51回九州農業経済学会大会、基調報告「農村政策の展開と活性化パラダイムの転換」（共通課題：21世紀に向けた農村政策の課題）（於：鹿児島市黎明館講堂、10月 8日）。
75.1998年単独第9回国際開発学会大会、個別報告「インドネシア・南スラウェシ州における生活水準の要因分析−ポテンシ・デサに基づくパス解析」（日時：10月23日、於：龍谷大学深草学舎）。
76.1998年単独龍谷講座「アジアの経済発展と地域住民｣（日時：11月14日、於：龍谷大学21号館）。
77.1998年単独中国社会科学院・京都大学・龍谷大学合同セミナー「アジア経済の計量分析」総括責任・個別報告［招聘者：劉樹成（中国社会科学院数量経済技術経済研究所所長）斎建国（同副所長）］（龍谷大学社会科学研究所月例研究会、共同主催：京都大学経済学部大西広研究室、日時：11月16日、於：龍谷大学紫英館）。
78.1998年単独平成10年度 大学と地域に関わる協議会（GUC）総括報告｢今日と地域における大学と地域をめぐる課題｣（日時：11月17日、於：アカデメイア立命21）。
79.1999年単独UC-JICA Seminar, New Development of University Roles in the 21st Century, (University of Colombo, Colombo, Sri Lanka, January 25)．
80.1999年単独UC-JICA Seminar, Factor Structure of Development Needs and Potentiality in North West Province, Sri Lanka: Analysis of Sampling Divisions, (University of Colombo, Colombo, Sri Lanka, February 8)．
81.1999年単独国際協力事業団 国別特設(インドネシア)：地方行政官の開発セミナー講師「地方･地域開発の進め方」(日時：02月24日、於：JICA東京国際研修センター）。
82.1999年単独神戸大学大学院国際開発研究科講演「インドネシア共和国南スラウェシ州貧困対策農村開発プロジェクトの課題と方向」(日時：03月30日、於：神戸大学大学院　国際協力研究科大会議室)。
83.1999年単独国際協力事業団 青年招聘事業共通プログラム:国別特設(フィリッピン) 「日本の農業技術の進歩」(日時：05月18日、於：JICA大阪国際研修センター）。
84.1999年単独国際協力事業団 青年招聘事業共通プログラム:国別特設(インドネシア) 「日本の農業技術の進歩」(日時：06月01日、於：JICA大阪国際研修センター）。
85.1999年単独PMD-JICA Seminar, Situation Analysis of South Sulawesi Rural Community, (Hotel Radisson, Ujung Pandang, Sulawesi, Indonesia, August 30)．
86.1999年単独PMD-JICA Workshop on Profile Desa and Statistical Analysis, "Statistical Analysis of South Sulawesi Rural Community Based on Potensi Desa" (PMD Conference Room, Jakarta, Indonesia, September 7)．
87.1999年単独第49回地域農林経済学会大会、個別報告「インドネシア南スラウェシ州における土地利用パターン−統計2次資料に基づく多変量解析−」（日時：10月03日（日）、於：富山県立短期大学）。
88.1999年共同大学教育学会シンポジューム「大学教育のあり方について−インターンシップを軸に−」パネリスト(日時：11月28日、於:立命館大学･在心館)。
89.1999年単独近畿広域戦略会議・講師「中山間地域における活性化政策の基本的枠組」（日時：12月10日、於：大阪合同庁舎第1号館第1別館2階第2会議室）。
90.2000年単独Hasanuddin University Symposium Regional Planning Towards Globalization Era and Local Autonomy, guest speaker: on "The Role of University on Regional Development for Local Autonomy in Globalization Era," (The Hasanuddin University Conference Room, Makassar, South Sulawesi, Indonesia, March 18)．
91.2000年単独PMD-JICA Special Lecture for Kapbaten Takalar, Local Development and Government's Roles in the Globalization Era: Case of Japanese Agriculture and Technology, (Takalar Kapbaten Conference Hall, Takalar, South Sulawesi, Indonesia, March 27).
92.2000年単独国際協力事業団 青年招聘事業共通プログラム:国別特設(カンボジア) 「日本の農業事情」(日時：06月12日、於：JICA大阪国際研修センター、）。
93.2000年単独国際協力事業団 青年招聘事業共通プログラム:国別特設(カンボジア) 「日本の農業流通システム」(日時：06月13日、於：JICA大阪国際研修センター）。
94.2000年単独PMD-JICA Special Lecture for Kapbaten Takalar, Local Government's Role in the Alternative Development Scheme, (Takalar Kapbaten Conference Hall, Takalar, South Sulawesi, Indonesia, August 26).
95.2000年単独兵庫県山村地域振興対策協議会　平成12年度山村地域振興対策研修会　基調講演「山村地域における活性化政策の基本的枠組」(日時：9月5日　於：和田山町文化会館)。
96.2000年単独日本地域学会第37回年次大会、個別報告「Poverty Causal Model in South Sulawesi, Indonesia: Path Analysis by Potensi Desa」（日時：11月03日(金)、於：東北学院大学土樋キャンパス）。
97.2000年共同日本地域学会第37回年次大会、個別報告「Poverty Reduction in China and Indonesia」(木南莉莉と共同発表）（日時：11月03日(金)、於：東北学院大学 土樋キャンパス）。
98.2000年単独国際協力事業団中部国際センター 一般特設研修コース『参加型地域社会開発のプロジェクト計画・管理』「講師(日時：11月06日(月)、於：龍谷大学 深草キャンパス）。
99.2001年単独横浜市立大学シンポジューム『大学と地域』基調講演「京都における大学コンソーシアムの試み」(日時：2月24日(土)、於：横浜市立大学よこはまアーバンカレッジ）。
100.2001年単独国際協力事業団参加型地域社会開発集団研修プログラム　講師「Development Scheme for Japanese Agriculture and Rural Community in Globalized Economy」 (JICA 名古屋国際研修センター、2月28日)。
101.2001年単独地域科学研究会高等教育情報センター・セミナー『大学･短大のキャリア形成支援の新展開』講師「学生の質的変化に伴うキャリア支援プログラム−龍谷大学と大学コンソーシアム京都の試み−」(日時：4月23日(月)、於：日本教育会館）。
102.2001年単独大学行政管理学会関西支部研究会・講師「現代における教養教育のあり方：大学の個性化と大学教養教育の追求を目指して」(日時：6月30日(土)、於：龍谷大学深草学舎4号館会議室）。
103.2001年単独UC-JICA International Seminar on Participatory Rural development Methods and Approaches: Sri Lankan experience vis-a-vis Other JICA Projects, Lecturer "University's New Development through University Cooperative Extension: Ryukoku Extension Center and University Consortium Kyoto" (Conference Hall at Taj Samudra Hotel, Colombo, Sri Lanka, June 16).
104.2001年単独国際協力事業団青年招聘事業共通プログラム:国別特設(インドネシア) 「戦後の農業政策」(JICA大阪国際研修センター、07月09日）。
105.2001年単独国際協力事業団青年招聘事業共通プログラム:国別特設(インドネシア) 「日本の農業の概要」(JICA大阪国際研修センター、07月10日）。
106.2001年単独日本私立大学連盟・平成13年度教学担当理事者第1回全体会議、講師「単位互換制度の可能性：自前教育からの脱皮−大学コンソーシアム京都の事例−」(日時：09月09日(日)、於：スパウザ小田原）。
107.2001年単独第26回北海道都市問題会議(主催:北海道都市学会･北海道市長会･網走市)基調講演「まちづくりと人材養成の課題−産業・研究開発・市民活動の複合的発展を考える」(日時：10月16日(火)、於：網走市オホーツク文化交流センター）。
108.2001年単独第51回地域農林経済学会大会、個別報告「JICAインドネシア・スラウェシ貧困対策支援村落開発計画プロジェクトにみるソフト指向型プロジェクトの課題と方法」、(日時：10月28日(日)、於：島根大学生物資源科学部3号館)。
109.2001年単独第49回日本村落研究学会大会・自由報告「参加型村落開発と統計分析の役割−JICA『インドネシア・スラウェシ貧困対策支援村落開発計画プロジェクト』の事例研究」、(日時：11月10日(土)、於：浜名湖三ヶ日簡易保険保養センター)。
110.2001年単独日本教育制度学会第9回大会シンポジュウム『大学と地域と連携』講師「大学運営の観点から見た連携の問題」 (日時：11月17日(土)、於：龍谷大学(大宮学舎)清和館）。
111.2001年単独龍谷総合学園総会並びに学長・校長会議基調講演「大学を取り巻く環境変化と大学改革の方向性−大学コンソーシアム京都と龍谷大学の試み−」(日時：12月7日(金)、於：浄土真宗本願寺派宗務総合庁舎3階大会議室）。
112.2002年単独愛媛大学第1回大学改革･運営セミナー（主催：愛媛大学大学教育総合センター）講演「21世紀の高等教育と大学経営−龍谷大学と大学コンソーシアム京都の試み−」(日時：01月22日(火)、於：愛媛大学工学部大会議室）。
113.2002年単独国際協力事業団参加型地域社会開発集団研修プログラム　講師「Development Scheme for Japanese Agriculture and Rural Community in Globalized Economy」 (日時：2月27日、於：美山町山の家)。
114.2002年単独日本高等教育学会第5回大会シンポジュウム『大学構造改革』講師「大学改革と地域連携の課題-龍谷大学と大学コンソーシアム京都の事例-」 (日時：5月26日(日)、於：愛知学院大学）。
115.2002年単独The International Forum 2002 Satellite Symposium: Tasks and Perspects of Rural Socio-economy in the 21st Century Asia, Speaker, "Alternative Development Scheme of Agricultural Communities Based on Japanese Experiences" The Economic Research Center, Nagoya University (July 6).
116.2002年単独第52回地域農林経済学会大会、個別報告「インドネシア南スラウェシ州における農村貧困規定要因：統計2次資料に基づく多変量解析」、(日時：10月27日(日)、於：近畿大学農学部)。
117.2003年単独名古屋大学高等教育研究センター第18回客員教授セミナー講演「21世紀グローバル化時代の高等教育と大学経営−龍谷大学と大学コンソーシアム京都の試み−」(日時：3月5日(水)、於：名古屋大学東山キャンパス文系総合館7階オープンホール）。
118.2003年単独岐阜聖徳学園大学・高等教育研究セミナー講演「21世紀グローバル化時代の高等教育と大学経営−龍谷大学と大学コンソーシアム京都の試み−」(日時：9月6日(土)、於：）。
119.2003年単独第51回日本村落研究学会大会、共通テーマ報告「東アジア農村の兼業化とその持続性への展望−日本−」(日時：10月11日(土)、於：)。

ページのトップへ戻る



 inserted by FC2 system inserted by FC2 system